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さとり世代とは

テーマ:コラム

さとり世代の『さとり』とは、『悟り』のことです。

さとり世代の人達の特徴としてよく挙げられるのが、欲がないという点です。

欲には色々な種類がありますが、さとり世代の人達には物欲・金銭欲・出世欲などが欠けているといわれています。

欲がなく【悟っている】ように見えることから、【さとり世代】と呼ばれているのです。


【さとり世代に当たる年代】

さとり世代は、『脱・ゆとり教育』を経験してきた1996年~2005年生まれの人々のことを指すといわれています。


【さとり世代が生まれた背景】

まるで現実を悟っているかのように無欲で堅実思考な【さとり世代】が生まれた背景には、『時代』が大きく関係しているといわれています。

さとり世代が生まれ育った時代の特徴として、バブル崩壊やリーマンショックといった世界的大不況や、阪神淡路大震災・新潟中越地震・東日本大震災などの大規模な自然災害が頻発していたことが挙げられます。

そのため【さとり世代】は、幼い頃から厳しい現実と向き合う機会が多く、目の前で起きる悲惨な現実を自分で処理しながらうまく生きてきたのです。

このような環境で過ごした経験により、夢や希望を抱き高望みをするよりも、【今を平和に生きる】という平凡な幸せを願うようになったといわれています。


【さとり世代が育ってきた環境】

さとり世代が育ってきた環境として、世界的大不況や自然災害など負の面もあります。

しかし、高度経済成長を終えた日本に生まれてきた世代とあって、モノやサービスが充実しており、欲しい時に欲しい物が簡単に手に入れられた、恵まれた世代です。

そのため、昔の人と比べると幼い頃から比較的豊かな暮らしができており、この環境が【さとり世代】の価値観やパーソナリティに大きく影響しているともいわれています。


【さとり世代の特徴】

●欲がなく非ブランド志向

●合理主義・現実主義

●プライベート重視

●デジタルネイティブ

●無欲で冷めている

●マイペース

●ミニマリスト

●人当たりが良い

●インドア派が多い

●ストレスフリーを追い求めている

●好きなことへの出費を惜しまない


【さとり世代とゆとり世代の違いについて】

『ゆとり世代』とは、教育指導要綱の改訂により、2002年~2011年の間に義務教育を受けた世代(1987年~2004年生まれの世代)を指します。

ゆとり世代の下にあたる『さとり世代』。

隣接しているため世代間に大きな違いはありません。

たとえば、上の世代に比べてステータスへの関心が低く、プライベート重視で残業や飲み会を嫌う、任されたこと以外の仕事はしない、などの特徴はいずれの世代にも共有する要素です。

しかし時代が進んでいる分、さとり世代の方がより高いITリテラシーを持ち、情報収集能力に長けているとする見方があります。

また、ゆとり世代に比べてさとり世代の方がジェンダーロールに関する意識が自由という指摘もあります。

さとり世代では、『男は外で仕事を、女は家で家事・育児をすべき』という前時代的な価値観を持つ人が少なく、何かとジェンダーレスで男女平等な考えを持つ傾向があるといいます。


【さとり世代の働き方】

自身の成長やスキルアップに対して意欲的

転職にも比較的抵抗がない

会社に頼らず自身の市場価値を高めることに関心を持つ

自分ファーストの働き方をする傾向がある

会社への帰属意識が低い

コスパ重視で省エネ思考

お金よりもプライベートの時間を重宝する

自己成長に意欲的

指示を忠実にこなす

飲み込みの速さを評価される方が多い

指示されたこと以外の仕事はしない

自主性や柔軟性に欠ける

会社の飲み会に消極的


【職場にいるさとり世代の社員のトリセツ】

あらかじめ仕事の範囲を決めてから指示をする

仕事の振り方を工夫する

程よい距離感を崩さない

精神論や根性論を持ち出さない

時間をかけて少しずつ信頼関係を構築していく

チーム間のつながりを深める

明確な目標を提示する

社員を一個人として理解する

些細な事でも褒め認める言葉をかける


他世代の人からするとギャップを感じてしまいがちなさとり世代の若者達ですが、デジタルネイティブであり、日々多くの情報を取捨選択している彼らは非常に頭の回転が早く、優秀な世代です。

マイペースでプライベート重視という特徴は、仕事においてマイナスに捉えられやすいですが、任された業務はきちんとこなすというゆとり世代にも通じる美点もあるため、あらかじめどこからどこまでを担当させるかという割り振りを明確にすれば、期待通りに働いてくれるはずです。

また、さとり世代の人たちは仕事を通じて自分が成長できるか、スキルを伸ばすことができるかという点を重視しますので、早期の離職を防ぎ長きに渡って雇用を継続するためには、社内で独自の資格・検定を設けるなど人材育成に力を入れることをおすすめします。


曼荼羅アーティスト Petit Piano